森井昌克 神戸大学大学院 名誉教授・特命教授

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【略歴】 1989年大阪大学大学院工学研究科博士後期課程通信工学専攻修了、工学博士。同年、京都工芸繊維大学助手、愛媛大学助教授を経て、1995年徳島大学工学部教授、2005年から2024年、神戸大学大学院工学研究科教授。情報セキュリティ大学院大学客員教授。近畿大学情報学研究所客員教授サイバーセキュリティ部門長。国立研究開発法人日本医療研究開発機構プログラムスーパーバイザー。情報通信工学、特にサイバーセキュリティ、インターネット、情報理論、暗号理論等の研究、教育に従事。加えて、インターネットの文化的社会的側面についての研究、社会活動にも従事。内閣府等各種政府系委員会の座長、委員を歴任。サプライチェーンサイバーセキュリティコンソーシアム(SC3)運営委員、同中小企業対策WG座長。2018年情報化促進貢献個人表彰経済産業大臣賞受賞。 2019年総務省情報通信功績賞受賞。2020年情報セキュリティ文化賞受賞。電子情報通信学会フェロー。
Wikipediaでの紹介記事(森井昌克)


最近の新聞・テレビ等へのコメント・出演






新着情報(2024年4月25日) : 2024年4月23日付け北海道新聞にて、『公取委、重い処分回避 グーグル、7年以上広告制限』でコメントしました。
新着情報(2024年4月16日) : 2024年4月16日、フジテレビ「めざまし8」にて『オンラインカジノ、はまる人急増』において解説しました。
新着情報(2024年4月14日) : 2024年4月14日付け神奈川新聞朝刊にて『ブッキングに不正アクセス 国内118宿泊施設に被害 予約客のカード情報狙う』でコメントしました。
新着情報(2024年4月11日) : 2024年4月11日付け京都新聞朝刊にて『NTT西 性悪説で銃砲管理』でコメントしました。
新着情報(2024年3月6日) : 2024年3月6日付け京都新聞朝刊にて『ずさんインフラ経営介入 ライン情報流出行政指導』でコメントしました。
新着情報(2024年3月5日) : 2024年3月5日テレビ東京ワールドビジネスサテライトにて『LINEヤフー 異例の行政指導』に出演し、コメントしました。
新着情報(2024年2月29日) : 2024年2月29日、東洋経済にて『パスワードを盗み取る「ショルダーハック」の脅威』でのインタビュー記事が掲載されました。


最近の講演記事


「まさか自分が狙われることはない」その隙を狙うサイバー攻撃の脅威

神戸大 森井教授が提言する、セキュリティ予算0円の企業でも「できること」

ランサムウエアの真実 〜暗号化するだけがランサムウエアではない!? その被害実態と取るべき対策〜

増大するサプライチェーン攻撃の脅威自社が「アリの一穴」にならないために

サイバー攻撃で被害に遭っても気づかない、中小企業の深刻さ。識者が指摘する、日本のサプライチェーンのリスク




森井昌克への連絡先メールアドレス、電話番号

私への連絡、お問い合わせは、 のアドレスへメールで頂ければ幸いです。

電話でしたら、 におかけください。即座に出れない場合、伝言メッセージを入れて頂ければ幸いです。すぐに対応させて頂きます。




【Yahoo!JAPANニュース】コメンテーターとして

〜記事およびコメント一覧〜


【最近のコメント例】


『HOYAシステム障害おおむね復旧、眼鏡レンズ供給回復へ…サイバー攻撃が原因』へのエキスパートコメント

この事案はすべての組織、特に企業にとって大きな教訓となります。その教訓の一つは復旧の困難さです。未だに完全復旧とならず、おおむね復旧するまでにも3週間以上掛かっています。実際、システム復旧の問題だけでなく、情報漏洩への事後対策、そして実害、つまり顧客や製品供給が滞ったことへの補償、さらに信用回復等、完全復旧への道のりは大変遠いのです。さらに一つは関係する他の企業にも被害が波及するということです。HOYAの場合、HOYAのレンズ供給が滞り、眼鏡をはじめ、光学機器関係の会社の事業に少なからず被害を与えました。ほとんどの企業や組織が広い意味でのサプライチェーンに関係しており、末端でさえ、直接顧客に被害が及びます。よく言われることですが、サイバー攻撃への体制を整えるとともに、不幸にも被害を受けたとしても、早期に復旧できるように、予め対策、つまりシステムだけでなく総合的なBCPを整えることです。

『北朝鮮、日本アニメ制作関与か サーバーからファイル 米分析』へのエキスパートコメント

先月末に警察庁のほうから「北朝鮮IT労働者に関する企業等に対する注意喚起について」が公表されました。北朝鮮のIT技術者が身分を隠して、日本企業の仕事を請け負い、得た報酬を不正に北朝鮮に送金しているという事実に注意喚起しての公表です。IT技術者に限ったことではなく、特殊技能や高い報酬が得られる、そして労働力不足に付け込んで、身元確認や身分照合に疎かとなっている職種を対象とするのは当然でしょう。対面での作業であっても日本人の中で紛れ込むことは容易であって違和感もないでしょうし、今回のアニメ関係でもリモートワークで十分対応可能です。北朝鮮内で作業を行い、日本国内の一人、あるいは数人の仲介者を介して対応することは十分考えられます。






【連載コラム】森井教授のサイバーフィジカルセキュリティ講座

〜安心・安全な社会を目指して〜
【最新】(2024年4月)第59回 ダークパターンとサポート詐欺
【前回】(2024年3月)第58回 不都合な真実(サイバー攻撃編)





【怪奇骨董技術箱】(Yahoo!ニュース「個人」)





森井昌克への連絡先メールアドレス、電話番号


電話番号が変更になりました (2012年11月8日以降)

私への連絡、お問い合わせは、 のアドレスへメールで頂ければ幸いです。

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新聞・テレビ等へのコメント・出演
新着情報 2024年4月23日付け北海道新聞にて、『公取委、重い処分回避 グーグル、7年以上広告制限』でコメントしました。


検索連動型広告が一企業によって独占されれば広告主の選択肢が狭まり、モノやサービスの価格が上がるリスクが生じる。それだけでなく、政治的な意見広告を出す、出さないの判断を通じて世論を操作、誘導できてしまう危険性もはらむ。検索システムはもはや人々の生活に欠かせない「インフラ」だ。米グーグルが収集したビッグデータは公共性が高い。こうした情報を海外の企業が独占している状況は、経済安全保障の観点からも適切ではない。グーグルが収集したビッグデータを、国内の他の企業が自由に使える法制度の整備も検討すべきではないか。

新着情報 2024年4月16日、フジテレビ「めざまし8」にて『オンラインカジノ、はまる人急増』において解説しました。


オンラインカジノにおいて、その利用者が国内でも100万人以上であって、スマホの普及に伴って、また最近ではコロナ禍の影響もあって、利用者が増大している。日本はもともと海外からは「賭博大国」とみられており、オンラインも日本語化されており、ルーレットやバカラ等のカードだけでなく、野球等のスポーツまで賭けています。

新着情報 2024年4月14日付け神奈川新聞朝刊にて『ブッキングに不正アクセス 国内118宿泊施設に被害 予約客のカード情報狙う』でコメントしました。


新着情報 2024年4月11日付け京都新聞朝刊にて『NTT西 性悪説で銃砲管理』でコメントしました。



新着情報 2024年3月6日付け京都新聞朝刊にて『ずさんインフラ経営介入 ライン情報流出行政指導』でコメントしました。



新着情報 2024年3月5日テレビ東京ワールドビジネスサテライトにて『LINEヤフー 異例の行政指導』に出演し、コメントしました。



新着情報 2024年2月29日、東洋経済にて『パスワードを盗み取る「ショルダーハック」の脅威』でのインタビュー記事が掲載されました。
企業のリモートワーク環境が整備され、従来のオフィスに加えサテライトオフィスや自宅、カフェなど、ワークプレイスが拡大している。この働く自由度の高まりと裏腹に被害の増加が懸念されるのが、「盗み見」でパスワード等の情報を窃取するという古典的な手法だ。その対策について、神戸大学大学院の森井昌克教授に話を聞いた。



2021年6月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)


2020年6月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)


2014年10月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)


2012年4月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)




2006年3月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)




2005年3月以前のお知らせ(著作、イベント、新聞雑誌掲載、TV放送等)